一般葬の費用相場はいくら？内訳と目安をわかりやすく

一般葬（いっぱんそう）にかかる費用の目安と、その内訳を整理しました。相場は¥1,000,000 〜 ¥2,000,000です。何にいくらかかるのかを把握してから検討を始めるための記事です。

一般葬の基本情報

分類	葬儀の形式
読み方	いっぱんそう
費用の目安	¥1,000,000 〜 ¥2,000,000
所要日数	2日
参列者の目安	50〜200名
通夜	あり
告別式	あり
含まれるもの	搬送・安置、棺、祭壇、式場使用料2日分、火葬料金、飲食接待費、返礼品

費用の目安

一般葬の費用は¥1,000,000 〜 ¥2,000,000が目安です。下限と上限で1,000,000円の開きがあります。この差は主に、式場の規模・参列者数・祭壇のグレードによって生じます。

この金額に含まれるのは搬送・安置、棺、祭壇、式場使用料2日分、火葬料金、飲食接待費、返礼品です。見積書を受け取ったら、これらが含まれているかを一項目ずつ確認してください。含まれていない項目は追加費用になります。

同じ分類のなかでの位置づけ

葬儀の形式に分類される7項目を費用の中央値で並べると、一般葬は6番目に位置します。もっとも費用を抑えられるのは直葬・火葬式（¥100,000 〜 ¥300,000）、もっとも高額になるのは社葬・団体葬（¥3,000,000 〜 ¥20,000,000）です。予算から逆算して選択肢を絞る場合の参考にしてください。

特徴

親族に加えて友人・知人・会社関係者も招く、従来型の葬儀形式です。

向いているケース

故人の交友関係が広い、地域の慣習として一般葬が定着している場合に適しています。

注意点

参列者数の見積もりが難しく、返礼品や飲食費が想定を超えることがあります。

予算別に見た目安

一般葬の費用は¥1,000,000 〜 ¥2,000,000と幅があります。予算をどこに置くかで選べる内容が変わるため、3つの水準に分けて整理します。

予算の水準	金額	内容の目安
下限に近い予算	¥1,000,000	内容を最小限に絞って組んだ場合の金額です
標準的な予算	¥1,500,000	一般的に選ばれる構成での金額です
上限に近い予算	¥2,000,000	内容を充実させた場合の金額です

予算を¥1,000,000より下に抑えたい場合、同じ葬儀の形式のなかでは家族葬（¥500,000 〜 ¥1,200,000）、生前葬（¥300,000 〜 ¥1,500,000）が候補になります。

逆に¥2,000,000以上をかけられる場合は、社葬・団体葬（¥3,000,000 〜 ¥20,000,000）も選択肢に入ります。

金額だけで決めず、その予算で何が含まれるのかを見積書で確認してください。同じ金額でも、含まれる項目は事業者によって異なります。

費用に幅が出る理由

一般葬の費用は、下限と上限で約2.0倍、金額にして1,000,000円の差があります。同じ名前の項目でもこれだけ変わるのは、次の要素が金額を動かすためです。

式場の規模と使用日数
参列者の人数（返礼品と飲食の総量が変わります）
祭壇と棺のグレード
搬送距離と安置日数
宗教者へのお礼（お布施）の有無

見積もりを比べるときは、総額だけを見ても判断できません。上の要素それぞれについてどの水準で見積もられているのかを確認すると、金額差の理由がわかります。

見積書で確認する項目

一般葬の費用に含まれるのは搬送・安置、棺、祭壇、式場使用料2日分、火葬料金、飲食接待費、返礼品です。見積書を受け取ったら、次の項目が入っているか、それぞれ数量と単価が明記されているかを確認してください。

確認する項目	見るポイント
搬送・安置	距離の上限と、超過分の単価。深夜早朝の割増があるか
棺	グレードと実物の確認。ひとつ下のランクとの差額はいくらか
祭壇	グレードと実物の確認。ひとつ下のランクとの差額はいくらか
式場使用料2日分	使用時間と日数。延長料金と、控室の使用が含まれるか
火葬料金	数量と単価が書かれているか。「一式」表記だけになっていないか
飲食接待費	ひとりあたりの単価と人数。当日の人数変更はいつまで受け付けるか
返礼品	単価と数量。余った分を返品できるか

「一式」とまとめられている項目は、後から内容を確認できません。金額の大きい項目ほど内訳を出してもらってください。追加費用が発生する条件も、契約前に書面で確認しておくと安心です。

葬儀の形式の費用を一覧で比べる

葬儀の形式に分類される7項目を、費用の安い順に並べました。一般葬との差額もあわせて示します。

項目	費用の目安	一般葬との差
直葬・火葬式	¥100,000 〜 ¥300,000	-1,300,000円
一日葬	¥300,000 〜 ¥600,000	-1,050,000円
自由葬・無宗教葬	¥300,000 〜 ¥1,000,000	-850,000円
家族葬	¥500,000 〜 ¥1,200,000	-650,000円
生前葬	¥300,000 〜 ¥1,500,000	-600,000円
一般葬	¥1,000,000 〜 ¥2,000,000	—
社葬・団体葬	¥3,000,000 〜 ¥20,000,000	+10,000,000円

差額の大きい項目に切り替えると総額は大きく変わります。ただし内容も変わるため、金額だけでなく何が含まれるのかをあわせて比べてください。

支払いのしかた

葬儀費用は、葬儀が終わってから1週間以内の一括払いを求める葬儀社が多数です。カード払いや分割に対応する社も増えていますが、対応の可否は事前に確認してください。故人の預金口座は死亡が金融機関に伝わると凍結されるため、支払いの原資は別に用意しておく必要があります。

公的な給付と税の扱い

国民健康保険の加入者が亡くなった場合、葬祭を行った方に葬祭費（自治体により1万〜7万円）が支給されます。健康保険（協会けんぽなど）の被保険者であれば埋葬料5万円です。どちらも申請しなければ受け取れず、原則2年で時効になります。

費用を抑える方法

一般葬は¥1,000,000 〜 ¥2,000,000と幅があります。上限と下限の差は1,000,000円。この差を埋める余地がどこにあるのかを、具体的に見ていきます。

複数社から同じ条件で見積もりを取る

1社だけの見積もりでは、その金額が高いのか安いのか判断できません。参列者数・希望する内容・式場を同じ条件にして2〜3社から取ると、差がどこにあるかが見えます。事前相談は無料の社がほとんどです。

祭壇と棺のグレードを見直す

見積もりの金額差がもっとも大きく出るのがこの2つです。用意されているランクの中で、ひとつ下げるだけで数十万円変わることがあります。実際に写真を見せてもらってから決めてください。

式場を公営にする

公営斎場は民営より使用料が低く設定されています。予約が取りにくい地域もありますが、確認する価値があります。

返礼品を当日返しにする

後日返しは送料と手間がかかります。当日返しにすると香典の額に関係なく一律になりますが、総額では抑えられることが多くなります。

互助会や会員制度を使う

葬儀社の会員になっていると割引が適用される場合があります。故人が加入していないか確認してください。

すべてを実行する必要はありません。事情に合うものから取り入れてください。削れないところを無理に削ると、あとで後悔することになります。

地域や条件で変わるところ

葬儀費用は地域差が大きい項目です。火葬場が公営か民営かで火葬料は数千円から数万円まで開き、式場の使用料も都市部と地方で異なります。通夜振る舞いの慣習、香典の相場、返礼のしかたも地域ごとに違います。近隣で葬儀を経験した方に聞くのが、その土地の実態を知る最短の方法です。

このページに載せている¥1,000,000 〜 ¥2,000,000という金額も、全国の平均的な水準を示したものです。お住まいの地域では上下することを前提に見てください。

金額が近い他分類の項目

一般葬と費用の水準が近い項目を、ほかの分類から拾いました。全体のなかでの位置づけを掴む参考にしてください。

項目	分類	費用の目安
納骨堂	お墓・納骨	¥200,000 〜 ¥1,500,000
死後事務委任契約	終活	¥300,000 〜 ¥1,000,000

よくある質問

一般葬の費用はいくらくらいですか？

¥1,000,000 〜 ¥2,000,000が目安です。この金額には搬送・安置、棺、祭壇、式場使用料2日分、火葬料金、飲食接待費、返礼品が含まれるのが一般的です。地域・時期・依頼先によって幅があります。

一般葬で気をつけることは何ですか？

参列者数の見積もりが難しく、返礼品や飲食費が想定を超えることがあります。

葬儀の形式のなかでは費用は高いほうですか？

葬儀の形式に分類される7項目を費用の中央値で並べると、一般葬は6番目です。もっとも安いのは直葬・火葬式（¥100,000 〜 ¥300,000）、もっとも高いのは社葬・団体葬（¥3,000,000 〜 ¥20,000,000）です。

この項目のまとめ

費用の目安は¥1,000,000 〜 ¥2,000,000
所要日数は2日
人数の目安は50〜200名

最後にもう一度。参列者数の見積もりが難しく、返礼品や飲食費が想定を超えることがあります。

葬儀の形式の関連項目

※ 掲載している費用は一般的な目安であり、地域・宗派・依頼先・時期によって大きく変動します。実際の金額は必ず複数の事業者から見積もりを取得してご確認ください。制度・手続きの要件は改正されることがあるため、最新の情報は自治体および所管の公的機関の公表内容をご確認ください。